ディスプレイ広告というものをご存知でしょうか？聞いたことはあるけど、実は詳しく分からないという方も多いと思います。ディスプレイ広告を上手につかって、新たなユーザーを増やしていきましょう。この記事では、ディスプレイ広告とは何なのか、種類やメリットについても分かりやすく紹介していきたいと思います。

ディスプレイ広告とはどのようなもの？

ディスプレイ広告とは、ウェブサイトやアプリ内の広告にテキスト形式やバナー形式で表示されている広告です。表示場所は、いろいろなポータルサイトやアプリの広告枠に表示され、不特定多数のユーザーに広告配信をすることができます。商品やサービスを購入したいという気持ちはあるものの、それに気づいていない潜在的なユーザーに対してアプローチすることができ、幅広い層へ商品やサービスを認知させることができます。

ディスプレイ広告の種類

ここでは具体的にディスプレイ広告がどのように分類されているのか見ていきたいと思います。大きく分けて3つに分けることができます。

Googleディスプレイネットワーク（GDN）

Googleディスプレイネットワークとは、Googleの提携サイトやアプリ上の広告枠に表示される広告のことを指します。つまり、Googleアドセンスで発行された広告枠に掲載されるものとなります。GDNの配信面の特徴は、サイトの数が多く、個人運用ブログなどにも掲載されます。非常に幅広いジャンルで広告配信を行うことができます。主に、食べログ、YouTube、教えてgooなどが掲載場所となっています。

Yahooディスプレイアドネットワーク（YDN）

Yahoo JAPAN内のサイトやアプリ上の広告枠に表示される広告のことを指します。つまり、Yahooが広告枠と定めた場所に掲載されるものはYDNとなります。YDNの配信面の特徴は、Yahooの自社サービスサイトを中心に掲載されます。主に、YahooニュースやYahoo知恵袋などが掲載場所となっています。

YouTube広告

YouTube広告とは、YouTube内に掲載できる動画広告のことを指します。インストリーム広告、ディスカバリー広告など細かく分類されており、インストリーム広告はYouTubeの動画が再生されると自動的に流れる広告です。一方で、ディスカバリー広告はYouTubeのタイムラインや関連動画、検索結果に表示される広告です。「視聴回数を増やしたい」「登録者数を増やしたい」といった課題に応じて広告配信をします。

ディスプレイ広告を利用するメリットとは？

ここまでディスプレイ広告の概念や種類などを解説してきましたが、「結局どんな効果があるの？」と感じている方もいらっしゃると思います。ここからは実際に使用した場合に期待できる効果やメリットについて紹介します。Webサイトへの集客やWebサービスの向上のためには、ディスプレイ広告はうってつけの手法です。

リターゲティングができる

ディスプレイ広告の一番の魅力は、「リターゲティングできる」という点です。
リターゲティングとは、「インターネットの広告におけるターゲティング手法の1つで、過去に一度広告主のサイトを訪れたことのある人に対して、自社の広告を配信すること」を指します。一度自社のサービス、商品に興味を持っていて、購入する可能性が高いユーザーに訴求することができるため、一番初めに取り入れたい手法の一つです。

潜在顧客に対してアプローチができる

ディスプレイ広告は、検索キーワードに関係なく表示されるので、自社のサービス、商品を全く知らなかった人にも知ってもらうことができます。ディスプレイ広告が掲載されるのは、ディスプレイ広告に関連した内容のサイトである場合が多いです。そのため、ディスプレイ広告で表示されている商品、サービスにも興味を持つ可能性が高いです。

クリック単価が安い

ディスプレイ広告はクリック単価が安いため、リスティング広告と同じ予算でも、多くの人を誘導することが可能です。ちなみにリスティング広告とは、ディスプレイ広告とは真逆で検索結果でユーザーが検索したキーワードに連動して掲載される広告です。検索結果上部に表示され、広告フォーマットはテキストのみ。さらにターゲット層は顕在層です。前述のとおりディスプレイ広告のターゲットは主に潜在層にあたるため、ターゲットにしているユーザーが異なります。

商品のブランディングができる

ディスプレイ広告はリスティング広告と違って、「テキスト+画像+動画」でアプローチすることができます。メッセージの量や幅が充実しているため、非常にアプローチする点が多いことから訴求点が豊富です。リスティング広告より、ユーザーに対して、視覚的に印象を与えることが可能です。非常にブランディングに適しています。

まとめ

いかがでしたでしょうか。ディスプレイ広告は幅広いユーザーへの訴求ができるという点が特徴であるため、ビジネスの拡大に繋げる武器として活用することができます。自社のサービスに合った活用方法を見つけて最適な運用を検討してみてはいかがでしょうか？